JOGMEC:天然ガス・LNG最新動向 ― あふれるLNG、追い打ちをかける新型コロナと油価暴落 ―
2020年5月11日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人調査部 白川 裕 氏による、新型コロナウイルスと油価暴落がおよぼす天然ガス・LNGへの影響についてのレポートが掲載されました。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | 天然ガス・LNG最新動向 ― あふれるLNG、追い打ちをかける新型コロナと油価暴落 ―
2020年5月11日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人調査部 白川 裕 氏による、新型コロナウイルスと油価暴落がおよぼす天然ガス・LNGへの影響についてのレポートが掲載されました。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | 天然ガス・LNG最新動向 ― あふれるLNG、追い打ちをかける新型コロナと油価暴落 ―
2020年4月28日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人モスクワ事務所・黒須 利彦 氏および秋月 悠也 氏による、ロシア情勢に関する報告書(2020年3月分)が掲載されました。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | ロシア情勢(2020年3月 モスクワ事務所)
2020年4月28日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人調査部・原田 大輔 氏による、ロシア企業のガス市場の開拓戦略に関するレポートが掲載された。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | ロシアのガス市場開拓戦略:その勝算と課題 ―双璧Gazprom及びNOVATEKが進めるシェア拡大と直面する問題について―
2020年4月20日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人 調査部・川田 眞子 氏による、イスラエル・キプロス・エジプトを中心とする東地中海の天然ガス事情を解説したレポートがが掲載された。
東地中海とは、キプロス島を内包する地中海東部地域を指し、国・地域としてはキプロスの他、トルコ、北キプロス、レバノン、シリア、イスラエル、パレスチナ、エジプト、リビア、ギリシャがある。近年、キプロス島南部の、キプロスとイスラエル・エジプトのEEZ付近において、大規模な天然ガス田が相次いで発見されているが、それら権益に関わる争いも発生するなどしていることから、その推移・経過について、今後も注目すべき地域といえる。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | イスラエル・キプロス・エジプトを中心とする東地中海の天然ガス事情 ―Leviathanガス田生産開始―
2020年2月21日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人 調査部・白川 裕 氏による、天然ガス・LNGの最新動向に関する資料が掲載された。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | 天然ガス・LNG最新動向 ―余剰LNGは何処へ?カギを握る欧州ガス市場―
2020年2月14日付にて、第1回エネルギーレジリエンスの定量評価に向けた専門家委員会が開催された旨、経済産業省のウェブサイトに掲載された。
「レジリエンス(Resilience)」とは、
とされている。(引用:Longman Dictionary)いずれも、復旧・弾性・状況の好転などの意味合いである。
自然災害などによる地域経済やインフラ等への被害に対する回復・復旧力、いかに日常生活を早く取り戻せるような環境を事前に整備できるか、3.11以降、特に問われているポイントであり、近年、特に頻繁に耳にするようになった単語のひとつである。
経済産業省の定義する「エネルギーレジリエンス」とは、平時には需要者を含む社会に対して所要のエネルギーを安定的に供給するとともに、有事には自然・人為的災害等によるエネルギー供給支障(エネルギーの供給の途絶)が、人命・資産や経済活動及び社会にもたらす影響を低減するための、災害等の発生前後における、ハード・ソフト面での安全性・堅牢性及び迅速な停止復旧能力である。(引用:経済産業省)としている。我が国のエネルギーレジリエンスを向上させるための手段として、どのような取り組みや評価構築が金融的な投融資につながっていく/繋がりうるのか、その定量評価に向けた検討が始まった。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】
経済産業省 | 【2月14日】第1回エネルギーレジリエンスの定量評価に向けた専門家委員会を開催しました
経済産業省 | 【2月6日】第1回 エネルギーレジリエンスの定量評価に向けた専門家委員会
2020年2月18日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人モスクワ事務所・黒須 利彦 氏および秋月 悠也 氏による、ロシア情勢に関する報告書(2020年1月分)が掲載されました。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | ロシア情勢(2020年1月 モスクワ事務所)
2020年2月10日、ドーハで開催されたGECF(Gas Exporting Countries Forum)において、エネルギーとガスマーケットに関する2050年までの見通し(Outlook)が公表された旨、Gazprom Exportのウェブサイトにて取り上げられた。
同見通しによると、世界のエネルギーミックスにおける化石燃料の割合は、2050年までに現在の81%から71%程度に縮小するとされている。内訳は、石油が25%に、石炭は18%まで落ちるが、化石燃料中、唯一、天然ガスのみが伸びを示し、23%から27%に増加するとの見通しが立てられている。
GECFは、天然ガスの消費量は毎年1.3%程度ずつ成長し、2050年には5兆9700億立法メートルに達すると考えているようだ。同増加を牽引する要因として、環境の問題、石炭から天然ガスへの世界的なスイッチング、また、経済や人口の増加を挙げている。
詳しくは、下記を参照のこと。
【 参照元 】Gazprom Export | GECF Predicts Global Energy Gas Share at 27% by 2050
2020年2月16日付にて、東京・西池袋に本部をおく私立大学・立教大学において、同大学経済学部・蓮見 雄 教授コーディネートによる『エネルギー安全保障:欧州の経験とアジアへの示唆』と題した公開シンポジウムが開催された。
当該シンポジウムでは、ロシアのエネルギーと安全保障に主眼をおいた講演やディスカッションが、下記の面々により、4部構成にて執り行われた。
第1部 日ロエネルギー協力に関する緊急講演会
本村 真澄 氏(元 JOGMEC 主席研究員)
「ロシアの石油・天然ガス資源について」
植木 孝太 氏(日揮㈱ ヤマル・プロジェクト担当)
「ヤマル・北極海航路について」
加藤 学 氏(JBIC 石油天然ガス部次長 兼 第3ユニット長)
「JBICとロシア資源プロジェクト」
酒井 明司 氏(元 三菱商事㈱ 欧州ロシア天然ガス事業部シニアアドバイザー)
「日ロビジネスの経験から」
小森 吾一 氏(IEEJ 企画事業ユニット主任研究員)
「アジアの視点から」
第2部 異なるエネルギー・シナリオ
武石 礼司(東京国際大学 国際関係学部 教授)
「エネルギー・シナリオとエネルギー安全保障への示唆」
蓮見 雄 氏(立教大学 経済学部 教授)
「EU vs. ロシア:異なるエネルギー安全保障戦略」
服部 倫卓 氏(ロシアNIS経済研究所 副所長)
「ユーラシア経済連合の協同エネルギー市場」
小森 吾一 氏(IEEJ 企画事業ユニット主任研究員)
「アジアのエネルギー・シナリオとロシア」
第3部 異なる安全保障認識
東野 篤子 氏(筑波大学大学院 人文社会系 准教授)
「EUの当方パートナーシップとその安全保障認識」
小泉 悠 氏(東京大学 先端科学技術研究センター 特任助教)
「ロシアの安全保障認識」
石郷岡 健 氏 (元毎日新聞社モスクワ支局長、元日本大学教授)
「ロシアと欧州連合との経済統合の結果とコンステレーション理論」
湯浅 剛 氏(上智大学 外国語学部 教授)
「ユーラシアにおける安全保障認識」
第4部 Implications for Energy Security in Asia
Elena Shadrina 氏(早稲田大学 国際教養学部 准教授)
”Does Russia have an Energy Strategy for Asia?”
原田 大輔 氏(JOGMEC 調査部調査課 [ロシア・CIS担当] 、ロシアグループ政府間協議対策チーム担当調査役)
”Behind the acceleration of the Arctic development in Russia and the utilization of the Northern Sea Route; Challenges facing Russia and importance for Japanese energy security”
新井 洋史 氏(ERINA 調査研究部長・主任研究員)
”Regional Cooperation and Energy Connectivity in Northeast Asia”
いずれのテーマでも通底して感じられたのは、例えば我が国政府や国民含め、ロシアに対する様々な誤解・勘違いが、とるべき政策・戦略の形を歪め、本来得られていたはずの利益を得られない状況を生み出しているという点である。
今後も長い付き合いとなるであろう日露関係について、より建設的かつ現実的な議論が、様々な場面において、引き続き行われていくことを期待したい。
【 参照元 】立教大学 | 公開シンポジウム「エネルギー安全保障:欧州の経験とアジアへの示唆」
2020年2月14日付にて、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) のウェブサイトに、同法人調査部・原田 大輔 氏による、Nord Stream 2をめぐる現況についてのレポートが掲載された。
詳しくは下記を参照のこと。
【 参照元 】JOGMEC | ロシア:Nord Stream 2に対して加熱する欧米の攻撃とロシア・ウクライナガストランジット契約交渉の経緯と妥結を振り返る