2019年4月23日付にて、石炭から天然ガスへのエネルギー転換が、パリ協定で定められた気候安定化目標に寄与するとの共同研究論文が、学術専門誌「ネイチャー・クライメート・チェンジ」に掲載される旨、国立研究開発法人 国立環境研究所が同法人ウェブサイト上で発表した。

本件は、国立研究開発法人国立環境研究所、ノルウェー科学技術大学（Norwegian University of Science and Technology）、英国レディング大学 （University of Reading）の研究チームが行った研究をまとめたものである。

NATURE 論文の掲載先：Asserting the climate benefits of the coal-to-gas shift across temporal and spatial scales

結論として、石炭火力発電と天然ガス火力発電の気候影響を比較すると、天然ガス火力発電の方がどの地域においても短・長期共に気候影響が小さいことが分かったため、世界各国の石炭から天然ガスへのエネルギー転換が、幅広いメタン漏出率の仮定（一部の例外を除く）の下でも、パリ協定で定められた気候安定化目標には整合するとした。

詳細は下記ウェブサイトを参照のこと。

【 参照元 】 国立環境研究所 ｜ 石炭火力から天然ガス火力発電への転換は、パリ協定目標の達成に寄与