2018年4月4日付のThe New York Timesに、ガスパイプラインの対サイバー攻撃の脆弱性に関する記事が掲載された。国内でも常に対策が必要な事柄であるため、昨年の記事ながらピックアップした。

当記事では、昨年発生したインターネット経由のサイバー攻撃により、1週間程度、ガスパイプラインのシステムがシャットダウンすることになったことを紹介している。顧客情報の抜き取りなど、被害は不明確で、国家的なエネルギーシステムへの外部からのアクセスや攻撃について、その脆弱性を露呈した格好だ。バルブのコントロールや圧力調整モニター、その他の機器もネットワークにつながっている。

ヒューストン大学のサイバーセキュリティ専門家・Chris Bronk氏によると、ハッカーによって、小売等のバイヤー・セラーの詳細な情報はもちろんのこと、電力・ガスのトランズアクション自体に手を加えることも可能だと指摘している。これにより、光熱費の使用量を改ざんしたり、意図的に停電を起こしたり、パイプラインを閉栓することもできるということだ。

ITの進展によって、少人数で、より効率的なシステム運用が可能な世の中になったが、同時に、システムのセキュリティー対策にも目を向けなければならない。より堅牢性の高いシステムを構築し、公共インフラの安定性と、「人為的災害」に対するレジリエンスを確保することは、民間のみならず、公的な機関にも対策に向けた取り組みが求められるものである。

【 参照元 】The New York Times | Cyberattack Shows Vulnerability of Gas Pipeline NetworkS